ブロックチェーンが世界を変えるマイニングはITが産んだ新しい産業

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マイニング

わたしが暗号(仮想)通貨に興味があるってことは、このブログで何回か記事にしているから、知っているという人もいると思う。

ちなみに仮想通貨と呼んでいるのは、日本だけ。

英語では、crypto currency(クリプト カレンシー)暗号通貨と呼ばれている。

この暗号通貨を勉強すればするほど、暗号通貨に関する日本と海外の認識の差が大きいのを感じる。

日本では、前述の「仮想通貨」という通り名になっているからか、「怪しい」とか「無くなるとか」投機的な面ばかりが面白おかしくクローズアップされてマスコミ等が面白おかしく取り上げているのか。

が、そんな軽い話じゃ無い。

もう世界では、立派な産業、新しい経済としてその地位を確立しつつあり、数年後には一般的な決済手段になっているかもしれないのだ。

決済手段だけじゃない、iPhoneが世界を変えたように、ビットコインのシステムの基盤となっているBlockChain(ブロックチェーン)は世の中の構造さえも変えてしまう技術。

 

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分散型取引台帳

ブロックチェーンとはなんぞや?という話をし出すと本が一冊書けるぐらいの量になるのでここでは簡単に概念だけ。

現在の世の中の台帳と呼ばれるもの。

銀行預金の取引台帳は当然クローズでその銀行1カ所にしか無い。

そこを改ざんされてしまうとどれが本当の取引なのか解らなくなってしまう。

だから、銀行はハッキングや不正改ざんにとっても神経を使っている。

その1カ所にしかない、その取引台帳が、仮に100コあって、別々の場所に保管されていたらどうだろうか?

1コが違った内容になっていても、残り99コが同じ値ならそちらの方が信用できるだろう。

つまり、違う内容の台帳は、単純にエラーとして考えることができる。

銀行預金のように1カ所にしかない台帳を中央集権型取引台帳、ブロックチェーンのような台帳は分散型取引台帳と呼ばれている。

この考え方が、画期的だ。

 

マイニング

分散型だと、台帳があちこちにあるので取引データ(トランザクション)の同期を取らなければならない、これがマイニングという行為だ。

マイニングは、10分間のトランザクションが詰まったブロックを不正改ざんされたものではないか?ということを確認し、一番最初に不正改ざんされたものではないと証明した者が他の台帳所持者へ通知するシステムになっている。

そして、証明されないと取引が成立しない、つまりビットコインが送金完了しない仕組みになっているのだ。

【追記:こんなイメージ】

 

このシステムが分散型取引台帳を成り立たせている訳だが、じゃあ、マイニングをする者は何者?というとマイナー(マイニングをする者)と呼ばれる企業だったり、個人(ソロマイナー)だったりする。

ビットコインの場合で、約1000ぐらいのマイナーがいるらしい。

ちなみに、マイニングとは、金を採掘するという意味。

なぜ、金なのか?というとビットコインの場合は、埋蔵量が決まっている金を発掘するのと同じく上限発行枚数が2100万枚だと決まっているから。

そして、2009年に運用が始まったビットコインは、最初の4年間は10分間50BTC、その後4年間では25BTCと、オリンピックが行われる4年ごとに半減期を迎える。

これは、最初の頃は流通量が少ないので、普及のために多く発行する。

しかし、発行枚数を徐々に減らすことで過剰に発行数が多くならないよう調整し、インフレ防止効果としているようだ。

ビットコイン発行枚数

それにマイニングに成功した者(一番最初に取引が不正改ざんされていないと証明した者)にビットコインが貰える仕組みになっている。

だから、マイニングに参加して、上手く一番最初に証明できれば、ビットコインが貰えるのだ。

前述のとおり、台帳が分散していて改ざんが困難だし、しかも取引データ自体もハッシュ関数で暗号化されているので改ざんが極めて困難になっている。

それにその取引台帳は、オープンに公開されていて、どのウオレット(口座)からどのウオレットへ、何時、どれだけのビットコインが移動されたか誰でも見ることができるようになっている。

そして、誰が何時どれだけマイニングに成功して、どれだけのビットコインを得たかが、一目瞭然なのだ。

 

 

また、ビットコインは2009年にシステムが動き出してから、一度も停止した(落ちた)ことが無い強固なシステムなのだ。

それは、日本国のお墨付きが出ている。

ビットコイン等の価値記録の取引に使用されているブロックチェーン技術は、その構造上、従来の集中管理型のシステムに比べ、『改ざんが極めて困難』であり、『実質ゼロ・ダウンタイム』なシステムを『安価』に構築可能という特性を持つともいわれ、IoT を含む非常に幅広い分野への応用が期待されています。

via: 「ブロックチェーン技術を利用したサービスに関する国内外動向調査」を取りまとめました(METI/経済産業省)

 

マイニングはあみだくじ

このマイニングは、誰でも参加できるが、一番最初に取引を証明するのはあみだくじを引くようなもので、より速い計算をより多くできた者が成功する可能性が高い。

そして、10分間に1回新しいブロックが生み出されるので、1時間で6回マイニングのチャンスがある。

24時間で144回、30日で4,320回。

1回でも成功すれば、今だと12.5BTC(BTCはビットコインの単位)降ってくる。

今日現在のレートで、1BTCが約90万円として1125万円。

これが、昨年末には、1BTC約200万円にまで上がっていたのだから倍以上の収入があったのだ。

大変な思いをして、不正改ざんするよりもマイニングに参加した方がお得だという人間心理を突いたとっても賢いシステムだ。

 

日本企業の参入

このマイニングには、日本企業も名乗りを上げている。

IT大手のGMOインターネット株式会社のグローバルブランドZ.comだ。

しかも、クラウドマイニング(出資者を募る資金調達)で、この3月から出資者の募集を始め、この8月にはマイニングを開始する予定のようだ。

興味のある方は、ぜひぜひ出資して欲しい、初期費用2年契約で5.5億円、月々の電気代60,500ドル、月々のメンテナンス料金29,500ドル。

 

他にも、DMM.com、SBIホールディングスが独自にマイニングに参加している。

 

まとめ

これだけの日本企業が、マイニングに参加し、また暗号通貨取引所に日本企業がこぞって参加するなど、暗号通貨界隈はますます盛り上がっている。

ITが発達して無くなる職種があれば、新しく生み出される産業もある。

これでも、まだビットコインは怪しい

Written by メタル(@Metal_mac

 

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